保険のお役立ち特集
がん保険の仕組み
がん保険とは、その名のとおりがんでの入院や手術などがんになった時の経済的な負担に備える生命保険です。
医療保険があるのに、なぜ「がん」だけを対象にした保険があるのでしょうか。
現在日本では二人に一人が、がんになる時代となってきています。
また、がんの進行度合いや、部位によっても差はあるのですが、がんになった時にかかる治療費は他の病気での治療費と比べとても高額なのです。
高額医療制度があるので自己負担額は一定と思われるかもしれませんが、高額医療制度の対象はあくまでも治療費のみです。
差額ベッド代や食事代、その他の諸費用や、看病をする家族にかかる諸費用などは先進医療技術の治療を受けた場合は、は公的医療保険の対象になりませんので、全額自己負担となり、結果的に治療費は大幅に増加します。
しかもがんの治療は長期化する恐れがあるので、公的医療保険のでカバーしきれない部分を生命保険で備えておかないと、大変なことになります。
近年のがん治療は、どんどん進化しており、入院は短期化し、外来での治療も盛んになってきていますので従来の生命保険の内容では外来のがん治療に対応できないケースもあるでしょう。
また、がん保険の保障内容は、各社かなり充実しています。
がん保険は、がんと診断された時に一時金を受け取れる診断給付金、入院手術、通院、療養に備えるもの、がんでの死亡に支払われる死亡給付金などが基本となります。
がん保険は、がんに限定している生命保険なので掛け金も割安なので人気がある生命保険といえるでしょう。
がん保険の保障期間は、一生涯の保障に備える終身タイプと、一定期間ごとに更新する定期タイプがあります。
万が一がんになったら、仕事にも、家庭にも、大きなダメージを与えてしまいます。
ですから、自分自身の治療費はもちろんですが、看病をする家族の経済的負担も考えてがん保険に加入すれば、がんになった場合でも安心して治療に専念できるでしょう。
がん保険に加入するということは人生設計をたてるうえで備えの1つであるといえます。
がん保険加入のコツ
がん保険を検討する際は、現在加入している生命保険の医療部分にオプションとして付加するか、新たにがん保険に加入するかのどちらかです。
昔は、生命保険にオプションで付けるのが主流でしたが、近年ではがんに対する保障が手厚くなっているので、最新のがん保険に新たに加入するケースも多いでしょう。
近年のがん治療は入院が短期化しており、外来での治療も盛んになっています。
がん保険の保障内容も医療技術の進化に伴ってかなり進化しています。
主ながん保険の特約は、以下の4つです。
1 ガン診断給付金
がんと診断された時に一時金として給付金を受け取れる特約です。
一回きりの給付か、複数給付されるかは保険会社によって異なります。
2 入院、手術の保障
がんでの入院、手術に対して給付を受けれます。
保険会社によっては入院日数が無制限の会社もあります。
3 療養、通院の保障
外来でのがん治療が盛んになっていますので、通院や療養に対して給付が受けれます。
こちらも保険会社によって給付内容は異なります。
4 死亡給付金
がんで亡くなった場合の死亡保険金
給付内容や給付要件は各社様々ですのでどこの保険会社の内容が自分にとって一番最適ななのかを選択することが大切です。
例えば、自分の家系にがんで亡くなっている人はいる場合、そのがんの種類などを良く調べることも大切です。
また、がんにかかったら大抵は抗がん剤治療を行います。
近年は外来での抗がん剤治療も行われているのでそのようなの費用への備えも考慮して選ぶことがコツです。
がん治療はどんどん進化しているので、もしかしたら現在加入している生命保険ではカバーできない可能性があります。
日本は二人に一人はがんになると言われているので、がんへの備えは万全にしておきたいものです。
現在加入の生命保険ではカバーできないところをがん保険で補う必要があるのではないでしょうか。
がん保険の加入の際の注意点
生命保険会社によってがんに対する支払い要件にはかなり違いがありますので注意が必要です。
どの度合いまで保障しているのか、特約の支払い要件、商品の内容はしっかりと確認することが大切です。
がんと診断された場合に一時金が支払われる特約も、支払い回数が１回ポッキリのものと複数回可能なものがありますので注意してください。
また、がん保険はその名の通り、がんに限定している生命保険なので、基本的にがん以外の保障を受けることはできません。
そのため、がん以外のケガや病気の入院や手術には適用しません。
がん以外での入院や手術には別の生命保険で準備が必要といえます。
また、がん保険の保険料は掛け捨てタイプなので、割安な保険料で保障を受けることができますが、がんにならないと全く給付を受けれないことを十分理解した上で加入しましょう。
がんの罹患率
がんの罹患率は、30代までは，１０００人に１人のレベルであるといわれていますので発症する確率は低くなっています。
がんの確率が増すのは，４５歳以上から少しずつ高くなっていき、60歳以上で本格的に気をつけるレベルになっていきます。
しかし、女性特有の乳がん、子宮がんなどは20代、30代の若いうちでもかかる可能性があるので50代までは女性の方ががんになる可能性が高くなります。
女性は年齢を重ねるごとにがんの罹患率は緩やかなカーブを描くようにあがっていくのが特徴です。
一方男性は、60歳以降に急なカーブを描くように急激に罹患率が高くなっていくのが特徴敵です。
女性は若いうちでもがんになる可能性があるので、乳がんや子宮がんなど検診はこまめに行い、万が一症状が見られた場合には、すぐに病院に受診しましょう。
男性の場合は、50歳ぐらいまではがんになる可能性は低いですが、若くしてがんになった場合、かなり進行した状態で見つかることもありますので、体調の変化を見逃さずすぐ病院を受診しましょう。
がんになったときの家計の影響
現在、がんは早期発見できる場合が多くなっており、また医療技術の発達により短期間の治療で済むケースも多くはなってきていますが何かしらの家計への影響はでてくるでしょう。
がんになったとき、2～3週間の入院と手術だけで完治できるのであれば、入院・手術費と、その間の生活費を確保できるのであれば家計への影響はさほど大きなものではないかもしれません。
しかし、がんの治療が長期間におよび、抗がん剤治療や放射線治療が必要になった場合には医療費がかさみ家計への影響はかなり大きくなるでしょう。
さらに、がん治療のために今までの仕事ができなくなり、収入が減少した場合も考えておかなければなりません。
がん治療に掛かる治療期間は、半年未満が55%、半年～2年未満で24.4%、2年~5年で9.2%、5年以上で7.8％となっています。
このように、がんと診断されて、短期間で治療を終えられるのは全体の半数程度ということが分かります。
ということは、残りの半数の方は、入院・手術後に抗がん剤治療や放射線治療を行うなど長期間にわたって治療していることになります。
さらに、がんで治療が長期になった方の45%ほどが世帯収入が減少したというデータも出ていますので、がんになった場合の備えは全てのご家庭で検討することをおすすめします。
がん治療にかかる費用はどのくらい？！
がん治療には大きく分けると、手術・抗がん剤治療・放射線治療の3種類が、それらを合わせてがんの３大療法と言われています。
がんになった場合、これらの3大療法やほかの方法を組み合わせながら治療が行われます。
手術の費用は、手術の方法によってかなり差がありますが、例えば内視鏡を使った手術などであれば30万円程度、胃など臓器を切除するような手術となると130万円ほどかかるといわれています。
抗がん剤治療は、投薬と休止期間を1サイクルとし、病状に応じて実施回数を決め、効果を見ながら繰り返し行われます。
１コースあたりにかかる費用は、平均で100万円程度だといわれています。
放射線治療の費用も、実施方法によって変わりますが、３cm程度の小さな病巣に対して行われる定位放射線照射という治療法でも60万円程度かかるといわれています。
また、放射線治療の中には先進医療といわれる公的医療保険の対象外の治療もあります。
この治療法は、国が承認した特定の医療機関でしか実施されておらず、費用も全額自己負担となります。
先進医療の代表的な治療である重粒子線治療や陽子線治療などの治療費は300円以上の費用がか掛かってしまいます。
しかし、実際には、先進医療以外の治療法は公的医療保険の範囲内での治療なので、高額療養費制度の適用となり実質負担額は一般的な世帯で月８万円程度の負担で済むことになります。
ということは、がんの治療にかかるお金は公的医療の範囲内の治療であればそれほど高額にはならないということになります。
しかし、高額療養費制度は月単位なので、治療が長引く場合は医療費の負担は大きくなっていきます。
がん治療は長期化する傾向があるため、やはりがん保険などで治療費の備えをすることが必要なのではないでしょうか。
さらに、先進医療にも備えておけば、自己負担額を気にすることなく安心して治療を受けることができるでしょう。
がん保険でよく見かける先進医療特約
先進医療については、がん保険のCMや広告などに先進医療をカバーできる内容が書いてあるので、一度は目にしたことがある方がほとんどではないでしょうか。
そもそも、先進医療とはどんなものかというと、通常病院で治療したり投薬を受けるときには健康保険が適用されますが、先進医療は健康保険の対象とされていない最新の医療技術のことで、厚生労働省が定めた医療行為のことをいいます。
健康保険制度や高額療養費制度の対象外となりため、かかった技術料は全額自己負担となりますが、技術料以外の診察、検査、投薬、入院料などは健康保険が適用されます。
先進医療はどこの病院でも実施されているわけではなく、行われる技術ごとに医療機関が限定されています。
さらに、今は先進医療として扱われている治療も将来は健康保険の対象になる可能性もあります。
先進医療といえば技術料が高いというイメージでしょうが、実際はがん以外の病気やケガに対する先進医療もたくさんあるのです。
このように自己負担となる先進医療の技術費用に備えるためにがん保険に付加できるものが先進医療特約なのです。
先進医療特約の支払要件に該当した場合はら契約限度額まで給付金を受けとることが出来ます。
ただし、がん保険や医療保険に特約として付加するもので単品では加入できないので注意しましょう。
