保険のココが知りたかった

たくさんの生命保険会社の商品の中で、年齢を問わず需要が高い商品は、医療保険です。

ひと昔前までは、医療保険は大人が加入するもので、子供の医療保障といえば学資保険に特約として付いているケースが一般的でした。

しかし、近年では子供に対する医療保険の単品の商品が続々とでてきており加入率もどんどん高まってきています。

その理由として、ほとんどの家庭が核家族化しているうえ、両親ともに共働きの世帯が増えたことがあげられます。

なぜなら、もし子供がケガや病気などで入院したとき、どちらかが仕事を休んで子供の看病をしなければならないため、家計の負担が生じる可能性があるからです。

国の医療費補助制度は年々充実してきてますが、家計の負担までは補えないことから子供に医療保険をかけることで家計の負担に備える方が増えてきているのです。

子供に医療保険かけるのは、医療費の自己負担補うためするというより、家計の負担に備える意味で必要だといえるでしょう。

地域の地方自治体には、子育て支援の制度として、小学校就学前の児童に健康保険の自己負担割合を2割としたり、乳幼児医療費助成制度・義務教育就学児医療費助成制度などの医療費補助制度があります。

乳幼児医療費助成制度とは、自治体によって年齢の条件は異なりますが、健康保険の自己負担を全額または一部を助成してくれる制度です。

義務教育就学児医療費助成制度も、助成額や条件などは自治体によって様々ですが最長で１５歳（中学卒業）まで医療費を補助する制度です。

この制度を設けてない自治体もあるようですので事前に確認することをおすすめします。

ただし、これらの医療費助成制度は、地域によってかなり差がありますので、一度、お住いの自治体の制度を確認しておくこといいでしょう。

いずれにしても、子供に医療保険をかけるときには自治体の医療費の制度を考慮したうえで加入することが大切です。

乳幼児や義務教育就学児に対しての各自治体の医療費の助成制度は、例えば対象年齢を拡大するなど、内容は、年々充実している傾向にあります。

しかし、自治体ごとに格差があることにはかわりありません。

仮に、お住いの自治体の制度がかなり充実していたとすれば、子供に医療保険をかける必要はないのです。

しかし、子供が入院したときに、世帯の誰かが仕事をセーブして看病することで、家計にダメージがでてくる可能性があるのなら備えとして医療保険に加入しておくことが必要でしょう。

このように、子供に対して医療保険への加入を検討する場合は、まずは複数の保険会社の資料を請求して、内容を十分比較する必要があります。

保険の無料相談を利用すれば専門のFPが自治体の制度も含めた上で最適な商品を教えてくれるでしょう。